採用に効果的なインターンに求められる「３C」とは何か

ボストン・コンサルティング・グループで事業戦略立案業務の経験を持ち、株式会社ワンキャリアでチーフアナリストを務める北野唯我氏による連載企画。連載五回目のテーマは、新卒採用を検討する企業では悩みの種となる「インターンシップ」についてです。

インターンは何のためにあり、どうすれば採用に効果的なのか

「インターンって、やったほうが良いですか？」

この質問は、採用のコンサルティングをやっているとよく聞かれる質問の１つです。外資系企業やベンチャーでは、インターンから新卒を採用するフローが一般的ですが、日系企業では必ずしもそうではありません。現に、倫理憲章の関係や予算の関係もあり、「インターンをやらない会社」も根強く存在します。

では、インターンは何のために存在し、どうすれば「採用」に効果的なのでしょうか。今回はこれを考えていきたいと思います。

インターンの需要は、13卒～17卒の間で4倍に膨れ上がっている

まずはデータを見てみましょう。「就職みらい研究所」によると、2016年度、新卒採用を実施している企業の約64.9%がインターンを実施しています。この割合は、2012年度は40%でしたので、ここ数年で「インターンシップ」はより一般的になってきたことがわかります。

一方で、問題は「需要と供給」のバランスです。つまり「参加している学生の総数に対して、インターンの数は多いのか？ それとも少ないのか？」です。これもデータを見ていきましょう。

まず、2013年卒では17.4%の学生がインターンに参加しており、１人の平均参加社数は1.74となっています。一方で、2017年卒では、インターンに参加した学生は43.7%で、平均参加社数は3.07社と増えています。ということは、シンプルに考えれば「参加するインターンの総数」にあたる、“需要”は4倍以上になっていると推測できます。

実際には、年度によって「学生数」は異なりますが、民間への就職希望者数自体は、ほぼ横ばいです。数字で見ると2013年卒が43万人、2017年卒が42万人になっているため、「インターンの需要が、絶対値ベースで伸びた」ことは明白です。

「インターン戦国時代の幕開け」：それが現在の採用事情

反対に、上述の通り、インターンを実施する企業の割合(＝供給側)は、40%から64.9%と1.6倍です。新卒採用を行っている企業数自体は統計上データはありませんが、リクルートワークス研究所によれば、それと相関しているであろう“求人総数”は、55万人から73万人と1.3倍に増えています。

これらを踏まえると、2016年から2017年「インターンを提供したい企業数」は2倍程度になっていると推測されます。(実際には１社あたりの「平均インターン実施数」を考慮しなければなりませんが)

総論すると「インターンの募集を出せば、昔よりも人は集まりそうな時代」ともいえそうです。逆に言えば、学生の平均参加社数は1.7社から3.1社に増えているので、学生側は複数のインターンを経験し、会社を比較検討できます。例えるなら「インターン戦国時代の幕開け」とも呼べるでしょうか。

採用に有効なインターンシップに求められる「３C」

では、そんな「インターン戦国時代」の中で、大学生に魅力を感じてもらうために重要なことはなんでしょうか。私は３つあると思っており、頭文字をとって、3Cと呼んでいます。